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　新型コロナウイルス感染症（颁翱痴滨顿-19）は世界的に感染者数が増加しており、感染や重症化、死の恐怖に加え、ソーシャルディスタンシングによる孤独や経済的な不安も高まっています。このためうつ病や不安症の発症増加やそれに伴う自杀リスクの増加も悬念されます。実际、国内の自杀者数はこの15年で年间３万人から２万人まで减少していましたが、昨年后半から若年女性を中心に増加倾向へと転じています。
　九州大学大学院医学研究院精神病态医学分野の中尾智博教授、村山桂太郎助教讲师、国立精神?神経医疗研究センター（狈颁狈笔）?认知行动疗法センターの久我弘典センター长らの研究グループは厚労省特别研究事业として我が国における颁翱痴滨顿-19に起因したメンタルヘルス问题の実态について调査を行いました。本调査では、全国の精神保健福祉（精保）センター69施设と精神科医疗机関931施设、计1000施设を対象に邮送によるアンケート调査を実施しました。その结果、相谈の大半は精保センターに电话で行われ、颁翱痴滨顿-19感染者やその家族に加え、一般住民からも広く寄せられていました。相谈内容は不安、うつ、不眠、アルコール问题といった精神医学的问题に加え、対人関係や偏见差别の悩みなど、社会的要素を含んでいました。また、自杀の危険など紧急を要する相谈も寄せられていました。颁翱痴滨顿-19に関连したメンタルヘルス问题は広がりを见せており、精保センターや精神科医疗机関における适切な対応と介入のシステム构筑が急务です。
　本研究成果は国際医学雑誌「International Journal of Environmental Research and Public Health」に2021年7月8日(日本時間)に掲載されました。(DOI: https://doi.org/10.3390/ijerph18147318)また、本研究は、厚生労働科学特別研究事業（課題番号20CA2074）および国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）（課題番号 JP21dk0307099）の支援により行われました。

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