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　九州大学の経済学研究院の藤井秀道准教授と加河茂美教授、カーボンニュートラル?エネルギー国际研究所のアンドリュー?チャップマン助教、工学研究院の马奈木俊介主干教授、及び松山大学の岩田和之准教授の研究グループは、世界的な都市化が进む中で都市の経済発展が颁翱?排出量の変化に与える影响について、环境経済学分野で発展してきた「环境クズネッツ曲线」の分析方法を応用した新たな手法を开発し、解析することに成功しました。
　同グループは、都市の颁翱?排出量の特性が部门别に异なる点に着目し、エネルギー部门、交通部门、住宅?工业部门の3つに分析対象を分けることで、より详细に経済発展と颁翱2排出量の関係性について検証を行いました。分析は26か国の276都市を対象に、2000年、2005年、2008年のデータを利用して行いました。その结果、交通部门と住宅?工业部门では経済発展が进むことで颁翱?排出量が减少に転じる転换点が存在することが示唆されました。
本研究成果は、急速に都市化が进む中で、都市の颁翱?排出量の削减を効果的に进めていく上で重要な情报である「経済発展と颁翱?排出量の関係性」を明らかにするとともに、都市の気候変动対策に関する环境政策の立案を进めるうえで重要な将来予测にも役立つ情报として活用されることが期待されます。
　本研究は、日本学術振興会 科学研究費助成事業（JP26000001, JP17K12858, JP18H03433）の支援を受けました。本研究成果は、7月18日（水）付のApplied Energy誌に掲載されました。

図1.都市の経済発展に伴う部门别颁翱2排出量の予测値

図2. 本研究の分析フレームワーク